DX時代を生き抜く：社員の自律的な学びがマーケットバリューを高める理由

2026年1月12日

なぜ自律的な学びが重要なのか

日本企業は現在、DX推進における人材不足という深刻な課題に直面しています。独立行政法人情報処理推進機構（IPA）の調査「DX動向2025」によると、85.1％の企業がDX人材の量の確保について「不足している」と回答しています。このような状況下で、企業が外部に依存するだけでなく、社員のスキルを内部で高めていく「内製化」の重要性が増しています。

株式会社メンバーズは、2024年5月より中期事業戦略として「DX現場支援」へのポジショニング転換を加速しており、これに伴い、2027年3月末までに社員の9割以上をDX人材へと育成する「SINCA90プロジェクト」を立ち上げました。このプロジェクトの中核をなすのが、全社横断型のDX人材育成研修・制度・プログラム「SINCA」です。このプログラムは、社員がビジネス変革、AI、UX（ユーザーエクスペリエンス）、プロジェクトマネジメント、プロダクト・システム開発、データ活用、マーケティング、脱炭素DXなど、幅広い分野のスキルと知識を深めることを目的としています。

調査結果から見る「SINCA」の具体的な成果

今回の調査は、「SINCA」開始前と比較して社員の学びの習慣がどのように変化したかを検証するために実施されました。具体的な成果は以下の通りです。

1. 学習頻度の顕著な向上

2025年8月の調査では、2024年5月の前回調査と比較して、学習を実施していない層が16.0ポイント減少し、月1回以上学習する層が9.3ポイント増加しました。これは、1年間で何らかの学習を始めた社員が大幅に増えたことを意味します。

2. 学習習慣とマーケットバリューの正の相関

学習頻度が高い社員ほど、一人当たりの売上単価が増加する傾向が見られました。具体的には、週に1回以上学習する社員の売上単価増加率が最も高く、学習が個人の市場価値向上に直結していることがうかがえます。

3. 学習方法の多様化と社内環境の活用

学習方法において、「SINCA」で新たに開始された社内環境の活用が約4割（SINCA 27.0%、Members Learning 12.5%）を占める結果となりました。これにより、前回調査で最多であった自習への依存状態から脱却し、多様な学習リソースが利用されていることが分かります。

4. 社内学習環境への満足度の向上

社内の学習環境に対する満足度は、前回調査比で15.8ポイントと大幅に増加しました。これは、提供されるプログラムが社員のニーズに合致し、学習意欲を高めている証拠と言えるでしょう。

社員の生の声と今後の展望

実際にプログラムを受講した社員からは、以下のような声が寄せられています。

「DX推進に不可欠なビジネス変革コースを受講しました。講義によるインプットと、課題によるアウトプットのサイクルを回すことで、効率よく学習ができました。お客さま企業の業務理解につながる学びも多く、すぐに業務に活かすことができています。」（20代・データアナリスト）
「プロジェクト・マネジメント・オフィス（PMO）やビジネスモデリングに関する講座を受講し、学んだ内容は、お客さまの業務効率化プロジェクトなどで実践しています。若手のロールモデルになりたいという思いから、SINCAの社内浸透活動を行うSINCAアンバサダーも担っており、今後も積極的にSINCAを活用していきたいです。」（20代・グローススペシャリスト）

株式会社メンバーズの専務執行役員事業戦略本部本部長である塚本洋氏は、今回の結果について以下のようにコメントしています。

「企業のDX現場支援を加速する上で、社員のスキル変革は不可欠です。『SINCA90プロジェクト』開始後、社員の学習習慣が変化し、自律的な学習文化が着実に根付いていることを大変心強く感じています。特に、学習頻度が高いほどマーケットバリューが向上する傾向は、社員の自発的で継続的な学びが、自分らしいキャリア実現という社員の幸せに直結し、その成長がお客さま企業の成果創出、ひいては社会課題の解決という社会への貢献に繋がることを示しています。」

このコメントは、社員の自律的な学びが個人、企業、さらには社会全体に及ぼすポジティブな影響を明確に示しています。