組織成長を導く「戦略人事」と「探究学習」の最前線：月刊『先端教育』2026年4月号が示す未来

2026年2月28日

人的資本経営時代に求められる「戦略人事」

「人」の価値を最大限に高めることが企業の競争力を左右する現代において、人事部門には従来の管理業務にとどまらない、経営戦略と連動したアプローチが求められています。本特集では、戦略的な人材マネジメントの方法論や、人事部と現場マネージャーの協働の重要性、さらには創造性を育む職場環境設計など、多角的な視点から人事のあり方を考察しています。

経営トップと現場の溝を埋める人事の役割

株式会社タナベコンサルティングのエグゼクティブパートナーである古田勝久氏は、人的資本経営の方針が現場に十分に落とし込まれていない現状を指摘し、「トップと現場の間に大きな溝が生まれており、この溝を埋めることが、今後の大きな課題」と述べています。人事部門がこの橋渡し役を担うことの重要性が浮き彫りになります。

人事部と現場マネージャーの協働が鍵

関西学院大学商学部の森谷周一准教授は、「人的資本経営の時代において、人事部は制度設計の専門家であると同時に、組織内の関係性をデザインする役割を担うべき」と提言しています。人事部と現場マネージャーが継続的に対話し、学び合い、柔軟に運用していく協働プロセスこそが、人的資本経営を機能させる基盤となると強調されています。

その他にも、東京大学大学院経済学研究科の稲水伸行准教授による「時間と場所の余白が創造性を育む」という視点や、ウェルビーイングが競争力の鍵となる経営のあり方など、現代組織が直面する多様な課題に対する示唆に富む内容が満載です。

未来を紡ぐ「探究学習」で次世代リーダーを育成

次期学習指導要領の改訂に向け、「質の高い探究的な学びの実現」が検討事項の一つに挙げられるなど、教育現場では「探究学習」への注目が高まっています。これは、これからの時代を担う子どもたちにとって、「自ら問いを立てる力」や「他者とともに価値を創り出す力」が不可欠であるためです。本特集では、企業や有識者への取材・寄稿を通じて、その必要性と実践例を展望しています。

NTT東日本株式会社の佐野雅啓氏と松本一生氏は、産官学共創の新たな教育モデルで次世代リーダーを育成する取り組みを紹介。また、立命館宇治中学校・高等学校の酒井淳平教諭は、「将来を選ぶ」から「将来をつくる」学びへの転換として、探究的な学びとキャリア教育の接続について論じています。これらの知見は、企業における新入社員研修や若手リーダー育成プログラムにも応用できるヒントとなるでしょう。

地域共創で「実践智」を育む佐賀県の挑戦

地域に根差した教育イノベーションにも注目が集まります。本号では、九州地方の北西部に位置する佐賀県の取り組みが「地域×教育イノベーション」として紹介されています。

佐賀県は「自分で自分のことを決められる子ども」の育成を掲げ、志と誇りを高める教育やICT教育を推進しています。佐賀大学は「実践智で未来を拓く」をスローガンに、地域全体をラーニング・ソサエティと捉えた実践的な学びを展開しています。さらに、民間においてもデジタル人材の育成、起業・複業支援など、地方発の新たな教育モデルへの挑戦が始まっています。

佐賀県教育委員会の甲斐直美教育長や佐賀大学の野出孝一学長は、それぞれの立場から「自分で決められる子ども」や「実践智で未来を拓く力」を育むための具体的な取り組みを紹介しています。これらの地域一体となった教育・人材育成のプロジェクトは、企業が地域と連携して人材を育成する際の参考にもなるはずです。

まとめ

月刊『先端教育』2026年4月号は、現代のビジネスパーソン、特に管理職や専門職の皆様にとって、組織運営や人材育成に関する多くの示唆に富む内容を提供しています。人的資本経営が重視される時代において、戦略的な人事の視点を取り入れること、そして未来を見据えた探究学習の重要性を理解することは、企業の持続的成長に不可欠です。本誌で紹介されている識者の見解や具体的な実践事例は、皆様が直面する課題解決への新たなヒントとなるでしょう。

この貴重な情報源をぜひご活用ください。月刊『先端教育』は全国の書店およびAmazonにてご購入いただけます。