40・50代のキャリアを再定義する「世代間キャリア対話」が始動
現代社会において、40代・50代の皆様が自身のキャリアを再定義し、若手世代との新たな価値共創の機会を得るための画期的な取り組みが始動します。Dialogue for Everyone株式会社（以下DfE）と一般社団法人火-Okoshiは提携し、学生と主に50代の「セカンドキャリア塾」卒業生が、人生とキャリアをテーマに対話する新プログラムを開始することを発表しました。これは単なる指導ではなく、対等な立場での相互学習の場として、ミドルシニア世代の皆様にとっても大きな意義を持つものです。
現代社会が抱えるキャリアの課題と対話の必要性
この取り組みが重要である理由は、現代社会が若手・ミドルシニア双方にキャリアの漠然とした不安をもたらしていることにあります。
かつての「いい大学に入り、いい会社に入れば安泰」という成功モデルは崩壊し、現代の学生は無限の選択肢を前に「自分は何をしたいのか（Will）」を描けず、失敗を恐れて行動に移せない傾向が見られます。SNS等で他者の華やかな成功を目にする一方で、自身の内発的動機が見つからず、社会や地域とのリアルな接点を持てないまま、焦燥感と不安を抱えているのが実情です。
一方、長年組織にキャリアを預けてきたミドルシニア世代もまた、自身のやりたいことや、培ってきた経験・価値観をどう社会で活かせるのかが見えず、不安を抱えることがあります。
これまでにも世代間交流の場は存在しましたが、多くは「教える側／教わる側」という上下関係にとどまり、人生や価値観、意思決定のプロセスまでを対等に語り合う場は限られていました。このような状況に対し、対等な対話を通じてそれぞれの価値観や意思決定プロセスを深く共有することが、新たな視点と機会を創出すると考えられます。
「教えない・教わらない」対話がもたらす具体的な価値
今回の提携は、過去に火-OkoshiがDfE「セカンドキャリア塾」参加者をインターンとして受け入れた実績が起点となっています。このインターンシップでは、参加者が「支援者」や「アドバイザー」ではなく、火-Okoshiの一員として現場に入り込み、事業を内側から共に考える立場で活動しました。
資料や説明に留まらず、地域イベントや発表会に実際に参加し、多様なステークホルダー（関係者）の声を直接聞くことで、事業の理念や活動を体験的に理解しました。火-Okoshi側は、この関わりを通じて、外部でありながら対等な視点がもたらされたこと、そして事業の前提や強み・課題を客観的に見直せた点を高く評価しています。特に、マニュアル整備といった表層的な議論から、「本当に大切にしたい哲学や価値は何か」「今後どう展開すべきか」といった戦略の核に立ち返る議論へと発展したことは、大きな成果でした。
こうした実績と手応えから、両者は、ミドルシニアが単なる支援人材ではなく、事業の本質を共に考える「対話のパートナー」になり得るとの共通認識に至り、今回の正式な提携へと発展しました。火-Okoshiのインターン募集内容の詳細は、こちらでご確認いただけます。
本提携における具体的な取り組みでは、火-Okoshiに参加する学生とセカンドキャリア塾卒業生が、少人数でのオンライン対話セッションを行います。このセッションは、キャリア指導や助言を目的とせず、人生で大切にしてきた価値観や意思決定の背景を共有することに重点を置きます。上下関係を持ち込まない対等な対話を通じて、学生とミドルシニア双方が学び合う構造です。DfEの卒業生向けプログラムとして位置づけられており、ミドルシニア世代がセカンドキャリアにおける新たな役割や社会との関わりを見出す機会にもなります。
世代を超えたキャリアの知の循環
この取り組みが目指すのは、若者支援やシニア活躍を個別に進めることではありません。人生経験やキャリアの知を、世代を超えて循環させる仕組みを地域の現場で実装することです。成功談や正解を伝えるのではなく、「どう迷い、どう選び、どう生きてきたのか」というプロセスを共有することで、若者は自分自身の意思決定を深く考える機会を得ます。同時に、ミドルシニアは自身の経験を次の世代という新たな視点から捉え直すことができます。
この取り組みは、分断されがちな世代をつなぎ直し、地域や社会の中で人材が循環していくための一つの実践モデルとなると考えられます。初回は、2026年2〜3月に実施される「第1期 火-Okoshi＠青森」にて開催される予定です。
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まとめ
この「世代間キャリア対話」は、40代・50代の皆様にとって、これまでの経験を新たな形で社会に還元し、自身のセカンドキャリアを豊かにする貴重な機会を提供します。若者との対等な対話を通じて、自身の価値観を再確認し、新たな視点を得ることは、皆様のリーダーシップや専門性をさらに深めることにも繋がるでしょう。ぜひ、この新しい取り組みにご注目ください。
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