ミドルシニア世代が牽引する「越境」の最前線──2025年、キャリアと組織の未来を拓く新潮流

2026年1月12日

越境は「個人の挑戦」から「組織戦略」へ──ミドルシニア世代が活きる新たなキャリアパス

近年、「越境」という概念が、個人の学習機会に留まらず、企業や組織の変革を促す戦略的な人材施策へと進化していることをご存知でしょうか。特に2025年においては、ミドルシニア層（40代〜50代以降）の越境参加が顕著に増加しており、企業と個人の双方にとって、新たなキャリアパスと組織成長の鍵となっています。

越境が組織戦略に不可欠な理由

日本企業が直面するイノベーション人材不足や人材の固定化といった構造的課題に対し、組織や業界の枠を超えて実務に関わり、異なる視点や経験を持ち帰る「越境」は、企業変革を促す有効な手段として注目されています。

この動きは、企業の自発的な取り組みに留まらず、政策レベルでも明確に後押しされています。例えば、経済産業省からは越境学習の事例集や伴走者ガイドラインが公表され、越境が「個人任せの学習」ではなく、企業が意図的に設計・支援する人材施策として位置づけられました。また、総務省が推進する地域活性化企業人制度などを通じ、組織や地域の境界を越えた人材流動化も進んでいます。こうした政策的な支援も、越境が社会実装の段階に入っていることを示しています。

経済産業省越境学習の事例集：https://www.meti.go.jp/policy/economy/jinzai/shukkokigyo/jireisyu.pdf
経済産業省伴走者ガイドライン：https://www.meti.go.jp/policy/economy/jinzai/shukkokigyo/gaidorain.pdf
総務省地域活性化企業人制度：https://www.soumu.go.jp/main_sosiki/jichi_gyousei/c-gyousei/bunken_kaikaku/02gyosei08_03100070.html

越境者の増加とミドルシニア・女性の台頭

株式会社ローンディールが提供する3つの越境支援事業（レンタル移籍、side project、outsight）を通じた越境者数は、直近3年間で着実に増加しています。これは、越境が一過性の取り組みではなく、企業にとって継続的に活用される人材施策として定着し始めていることを示唆しています。

特に注目すべきは、越境の担い手に大きな変化が見られる点です。2025年には、ミドルシニア層（50代以上）の参加が顕著に増加しました。2024年には全体の1.8％に留まっていたミドルシニア層の比率は、2025年には13.0％へと大きく上昇しています。

この変化の背景には、定年延長や役割の変化を背景としたミドルシニアのキャリア自律という社会的テーマがあります。企業側では、豊富な経験や専門性を持つ人材をいかに活かし続けるかが重要な課題となる一方、個人側でも「これまでの経験を別の形で活かしたい」「社外との関わりを通じて自分の可能性を広げたい」という意識が高まっています。越境は、こうした双方の課題意識が交差する現実的な選択肢として機能し始めているのです。

参考記事：50代からの「越境」という選択肢｜住友生命・臼田明生さんが見つけた「社会の中での“のびしろ”」

また、女性の越境者も増加傾向にあり、side projectにおける女性比率は2024年の23.1％から2025年には30.8％へと上昇しました。レンタル移籍においても、2024年の13.3%から2025年は22.0％となり、前年から拡大しています。期間や関わり方を選べる越境は、ライフイベントを経験しながらもキャリアへの挑戦を続けたい女性にとって、安心感のある選択肢として機能しています。