シニアエンジニアの経験が次世代を育む：アイエスエフネットの「スキルシェアリング」戦略
ベテランの知見で若手を育成し、企業成長を加速
IT業界が直面するエンジニアの高齢化と若手人材不足という課題に対し、株式会社アイエスエフネットは「シニアエンジニア活躍推進」を強化しています。同社は独自の「スキルシェアリング（SS）」制度を活用し、ベテラン技術者の豊富な知見を次世代へと効果的に継承。これにより、若手エンジニアの早期戦力化と顧客単価の向上を同時に実現しています。
組織の資産としてのシニアエンジニアの「経験」
多くの企業において、長年培われた高度な技術や顧客対応のノウハウといった「暗黙知」が、ベテランエンジニアの退職と共に失われることが懸念されています。アイエスエフネットでは、この課題に対し、常駐エンジニアの交代プロセスであるスキルシェアリング（SS）制度を、シニアエンジニアが若手を育成しつつ、自身もさらに上位のキャリアへと進むためのステップと位置づけています。
この戦略的な取り組みは、シニア層のモチベーション維持に貢献するだけでなく、若手・中堅エンジニアの早期戦力化を促進し、組織全体の生産性向上につながっています。
スキルシェアリング（SS）制度がもたらす具体的な成果
アイエスエフネットが推進するSS制度は、多岐にわたる成果を生み出しています。
高度な技術と顧客関係構築力の継承
SS制度において、シニアエンジニアは単なる作業手順の伝達に留まりません。長年の経験で培われたトラブルシューティング能力や、顧客との信頼関係を築くためのノウハウ（関係構築ノウハウ）を若手社員へと伝承しています。現在、設計・構築経験20年以上のベテランや、40年以上のキャリアを持つPM（プロジェクトマネージャー）クラスの社員が、OJT（On-the-Job Training）を通じて現場での育成を担っています。
シニア層のキャリアアップ
SS制度により既存の運用業務を若手へ引き継いだシニアエンジニアは、その分のリソースを活用し、より高度な役割へとシフトしています。具体的には、プロジェクトマネージャー（PM）やブリッジエンジニア（顧客と開発チームの橋渡し役）、プリセールス（営業技術支援）といった、マネジメント能力や提案力が求められるポジションへの転換が進んでいます。シニアエンジニアが顧客の戦略パートナーとして案件に参画することで、顧客企業のDX推進や課題解決に貢献しているのです。
顧客単価の向上と売上への貢献
2023年から2025年の3年間で、45名の社員に対してSS制度が実施されました。この制度を活用して別案件へ異動した社員においては、平均で約40,000円の単価向上を実現しています。経験豊富な社員から若手社員へのスムーズなスキル継承が行われることで、エンジニア個人のキャリアアップと企業の収益性向上の双方に良い影響を与えています。
活躍するシニアエンジニアのモデルケース
ケース1：キャリア40年の知見をDX推進へ
A氏（PM/コンサルタント）は、インフラ設計・構築および大規模プロジェクトのPMを40年以上経験されています。SS制度を活用し既存業務を後進に譲った後、現在は企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進やクラウド移行（AWS/Azure）、セキュリティ強化を支援するコンサルタントとして活躍しています。メインフレーム時代から最新のコンテナ技術までを網羅する幅広い技術力で、技術とビジネスの橋渡し役を担われています。
ケース2：金融・公共の基盤を支える技術の伝承
B氏（ITスペシャリスト）は、20年以上にわたり金融・公共分野のミッションクリティカル（極めて重要で停止が許されない）なシステム構築に従事してきました。要件定義から運用設計までを一貫して担当できる強みを活かし、若手エンジニアへのSSを実施。現在は大規模金融系システムプラットフォームのインフラ設計・構築を主導されています。
まとめ：シニアエンジニアの経験が未来を創る
アイエスエフネットの取り組みは、IT業界における人材課題に対し、シニアエンジニアの経験と知見を最大限に活かす有効な戦略を示しています。ベテランの技術者たちが持つ「生きる知恵」を次世代に伝え、同時に自身のキャリアをさらに発展させるこのモデルは、多くの企業にとって参考となるでしょう。同社は今後5年間で55歳以上のシニアエンジニアを200名採用することを目指しており、さらなる活躍推進と若手の早期戦力化に注力していく方針です。
シニア・ミドル採用に関する詳細は以下のページをご覧ください。
株式会社アイエスエフネットは、クラウド、サーバー、ネットワークセキュリティを中心にソリューションを提供するITインフラ企業です。約2,300名のエンジニアが在籍し、日本国内14拠点に加え、中国、韓国、シンガポールにも拠点を展開しています。「人財育成会社」を企業ブランドとし、ITインフラエンジニアの育成に力を入れています。
コメント