マイナビが全社員のAI・ITスキル向上を推進：現代ビジネスにおけるデジタル能力習得の重要性と成果

2026年1月12日

現代ビジネスにおけるAI・ITスキルの不可欠性

デジタル変革（DX）が急速に進む中で、企業が競争力を維持し、新たな価値を創造していくためには、組織全体として変革への受容性を高める必要があります。経済産業省が2024年7月に改訂した「デジタルスキル標準」でも、企業に所属する一人ひとりがDXを自分事として捉え、理解・関心を持つことの重要性が示されています。これは、AIやITを単なるツールとしてではなく、業務の効率化や生産性向上に効果的に活用するための基礎スキル、すなわち「デジタルポータブルスキル（DPS）」が求められていることを意味します。

マイナビの取り組み「マイナビ文系AI塾」とその目的

株式会社マイナビは、このデジタルポータブルスキル学習プログラムの一環として、全社員約8,000名を対象に「AI・ITを日常業務で使いこなす」ことを目指す3カ月間のオンライン研修プログラム「マイナビ文系AI塾」を初めて開催しました。この研修には約900名の社員が任意で参加し、職種を問わず全従業員のAI活用レベルを引き上げ、デジタルスキルの底上げと業務改革を全社に浸透させることを目的としています。

研修プログラムの具体的な内容

「マイナビ文系AI塾」では、マイナビ Executive AI Adviserの野口竜司氏を講師に迎え、生成AI（文章や画像を自動生成するAI）をはじめとする最新のAI技術の基礎知識から、実務での具体的な活用方法までを体系的に学びました。

具体的なコンテンツは以下の通りです。

第1回：生成AIの今とプロンプトの書き方
- 生成AIの基礎知識と、AIに指示を出す「プロンプト（指示文）」の基本的な書き方やコツを習得しました。
第2回：ゴールデンプロンプトを使ってみよう
- AIから高品質なアウトプットを引き出すための「ゴールデンプロンプト」作成方法を実践的に学び、業務への応用イメージを深めました。
第3回：現場でのAI活用紹介
- マイナビの業務現場でAIがどのように活用されているか、具体的な事例を通じて学び、自身の業務への導入ヒントを得ました。
第4回：自分の業務をプロンプトエージェントで効率化
- 担当業務に合わせて、AIを活用した「プロンプトエージェント（業務支援AI）」を設計・活用する方法を習得し、日常業務の効率化・省力化を目指しました。
第5回：部門内カスタムAIアプリ企画ワークショップ
- 最終回では、所属部門やチームの課題解決に向けたカスタムAIアプリの企画・設計ワークショップを実施し、AIを活用した新しい業務改善策をグループで検討しました。

AI能力レベルの顕著な向上と成果

この研修プログラムの成果は、受講者を対象としたアンケート結果に明確に表れています。第1回（受講前）と第5回（受講後）でAI活用人材に求められる6つの力（AI活用マインド、AIキホン理解能力、AIユースケース応用力、AI企画力、AIプロンプト力、AIマネジメント力）について自己評価を行った結果、全ての項目でスキルが大幅に向上しました。

特に、「AIキホン理解能力」は50.8ポイント増、「AIプロンプト力」は37.0ポイント増と顕著な伸びを見せ、日常業務活用レベルだけでなく応用的なスキル獲得も進んだことが報告されています。受講者からは「よりAIを身近に感じられるようになった」「業務で活用する可能性を見出すことができた」といった肯定的な感想が寄せられており、AI活用が個人の業務効率化に留まらず、チームや組織単位での業務改革・価値創出を後押しするきっかけとなったことがうかがえます。

今後の展望と企業が目指すべき姿

マイナビは、今後のデジタルポータブルスキル学習プログラムにおいて、AIの日常業務活用レベルの社員割合をさらに高めていく計画です。2025年8月時点で53.7％であった「AIを日常業務で活用できるレベル」の社員割合を、2026年には80％、2027年には85％、そして2028年には90％まで引き上げることを目標としています。

また、第2回「マイナビ文系AI塾」の開催も2026年以降に予定されており、eラーニングコンテンツや学習ツールの導入、セミナー開催など、多様な学習機会を提供していく方針です。これらの取り組みを通じて、AI・ITを日常業務で使いこなす層を拡張し、全社の実装力をさらに高めていくことで、企業としての競争力強化を図っています。

マイナビ Executive AI Adviserの野口竜司氏は、研修の成功を受けて「役員や部長職の方々までもが率先して参加されたことは、全社の本気度を象徴しています」と述べ、企業全体での変革への意欲を強調しています。また、人事企画本部本部長の粟井俊介氏、デジタルテクノロジー戦略本部本部長の坂本一弘氏も、AI活用スキルが個人の業務変革だけでなく、組織の生産性向上とイノベーション創出に繋がるという認識を示し、今後も社員の実践的なスキル実装を支援していく姿勢を表明しています。

このマイナビの事例は、私たち管理職や専門職の立場にある者にとって、自社のDX推進と人材育成戦略を考える上で多くの示唆を与えてくれます。社員一人ひとりのデジタルスキル向上への投資は、単なるコストではなく、企業が持続的に成長し、社会に革新をもたらし続けるための重要な基盤であると言えるでしょう。