約1,700人が活躍！KDDIの社内副業制度から学ぶ成功の秘訣
KDDI株式会社では、既に約1,700名もの社員が社内副業を通じて「二刀流」として活躍しています。この成功事例は、多くの企業にとって社内副業制度の導入や活性化を検討する上で、極めて参考になるでしょう。
KDDIは、制度の立ち上げから案件設計、マッチング、そして評価への連動までを一貫して推進し、社員のキャリア形成と組織の活性化を実現しています。社内副業制度の狙いは、社員のスキルアップやキャリア自律の促進、組織風土の活性化にあり、これらが「三方よし」の理念のもとで実践されています。
パーソルグループの『lotsful』が実施した調査では、大企業の40.6％が社内・グループ間副業を「実施している」と回答しており、この流れは今後も加速すると見られます。しかし、制度導入には「どのような仕組みが自社に合うのか」「どのような案件がマッチするのか」といった課題が伴います。
KDDIの事例は、これらの課題に対する具体的なヒントを提供します。同社がどのように制度を立ち上げ、案件づくり、マッチング、評価連動を行い、社員のキャリア形成や組織活性化につなげているのか、その裏側や運用の工夫は、実践者の視点から学ぶべき点が多いはずです。
社内副業制度を支える『lotsful』と「キャリアサークル」
KDDIの社内副業制度の推進には、副業人材マッチングサービス『lotsful』が提供するソリューションが活用されています。
『lotsful』は、事業開発、営業、マーケティング、人事、広報、経営企画など多岐にわたるビジネス職の案件を取り揃え、副業希望者と企業をマッチングします。専任のタレントプランナーによる無料カウンセリングや、原則リモートでの柔軟な働き方を可能にする案件が多い点が特徴です。
また、『lotsful』が提供する企業人事担当者向けのキャリア支援プラットフォーム「キャリアサークル by lotsful」も重要な役割を担っています。このプラットフォームは、社内・グループ内の異動や副業に特化した機能を提供し、公募型異動や企業内副業の求人情報、選考状況の一括管理、応募、体験の可視化をシームレスに実現します。
KDDIの実践から紐解く、社内副業制度の未来
KDDIの事例は、社内副業制度が単なる福利厚生ではなく、戦略的な人材育成・組織開発ツールであることを明確に示しています。このような制度を自社に導入、あるいは改善することは、社員のエンゲージメント向上と企業の競争力強化に直結するでしょう。
2026年1月29日（木）には、このKDDIの具体的な取り組みや、社内副業制度を活性化させるための実践的なノウハウを深掘りする無料オンラインセミナーが開催されます。自社の制度導入や改善を検討されている管理職・専門職の皆様にとって、貴重な学びの機会となるはずです。
オンラインセミナー概要
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テーマ: 社内副業の取り組みの裏側に迫る！vol.3 KDDIが実践する「三方よし」の社内副業制度とは？
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日時: 2026年1月29日（木） 18:30～20:00
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参加費: 無料
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参加対象: 社内副業や社内公募制度の導入にご興味のある人事や現場管理職の方
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申込締切: 2026年1月29日（木）18:29
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申込方法: 下記フォームよりお申込みください
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参加方法: Zoomでのオンライン配信（視聴URLはお申し込み完了後に確認できます）
登壇者プロフィール
星 亨平 氏（KDDI株式会社 コーポレート統括本部 人事本部 ビジネスパートナー人事部 人財マネジメントグループ グループリーダー）
2017年にKDDIへ中途入社。選抜型研修やDX人財育成プログラムの立ち上げに参画後、2021年よりキャリア採用領域へ。2024年からは現職にて、社員のキャリア実現や事業成長に向けた施策の企画・推進を担当されています。
西 亮圭 氏（KDDI株式会社 コーポレート統括本部 人事本部 ビジネスパートナー人事部 人財マネジメントグループ コアスタッフ）
通信インフラや社内システムの開発・運用、組織再編・統合に従事後、2016年に人事領域へシフト。ICT研修の企画や社内講師、公募施策の運営を経て、2021年より現職で配置施策や社内副業制度を担当されています。
田中 みどり（モデレーター：パーソルイノベーション株式会社 lotsful Company代表）
2012年に株式会社インテリジェンス（現：パーソルキャリア株式会社）に入社し、IT・インターネット業界の転職支援に従事。その後、オープンイノベーションプラットフォーム「eiicon（現：AUBA）」の立ち上げに携わり、2019年6月より副業マッチングサービス『lotsful』をローンチし、代表を務めています。
関連リンク
本セミナーを通じて、社内副業制度の具体的な運用ノウハウや、人的資本経営におけるその重要性について理解を深めることができるでしょう。自社の未来を見据えた人材戦略の一環として、ぜひご参加をご検討ください。
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