2026年、ミドル世代の転職市場が活況に。求められるスキルと成功への道筋

2026年1月12日

2026年はミドル世代にとって「転職の好機」となる見込み

2026年は、35歳以上のミドル世代にとって転職の好機となる可能性が高いことが、エン株式会社が運営する転職サイト『ミドルの転職』が実施した調査により明らかになりました。同調査では、転職コンサルタントの81%が、2026年のミドル人材を対象とした求人が「増加すると思う」と回答しています。

さらに、2026年がミドル人材にとって転職に適した年であるかという問いに対しては、86%ものコンサルタントが「思う」と回答しており、市場全体がミドル世代の転職に追い風であると捉えていることが伺えます。

具体的な理由としては、「人手不足による人材流動化が活発になり、ミドル層の転職が増えている」といった声や、「スキルと働く意欲を持つミドル人材にとっては、引き続きチャンスの多い年になる可能性が高い」といった見解が挙げられています。一方で、世界情勢の不確実性や企業側の慎重姿勢を理由に、転職に慎重な意見も一部見受けられました。

求人増加の背景にある「若手人材の不足」と「事業拡大」

ミドル世代の求人増加を予測する主な理由として、最も多く挙げられたのは「若手人材の不足により、採用人材の年齢幅を広げざるを得ないため」（57%）でした。これは、少子高齢化が進む日本社会において、企業が経験豊富なミドル人材に目を向けている現状を示しています。

次いで、「既存事業拡大に伴う、経験者募集が増えているため」（45%）、「管理職が不足しているため」（34%）が理由として続き、事業成長や組織強化の観点からもミドル人材の需要が高まっていることが分かります。

一方で、求人が減少すると予測するコンサルタントからは、「DX（デジタルトランスフォーメーション）や自動化の進展により、既存業務の人員が削減されるため」（67%）という意見が最多でした。これは、技術革新が一部の業務を代替し、人員構成に影響を与える可能性を示唆しています。

特に需要が高まる業種・職種・年齢層・ポジション

2026年にミドル世代の求人増加が見込まれる具体的なトレンドについても、調査結果から多くの示唆が得られています。

業種：「建設・不動産」「IT・インターネット」「メーカー」に注目

求人増加が見込まれる業種としては、「建設・不動産」（45%）、「IT・インターネット」（43%）、「メーカー」（42%）が上位を占めています。

例えば、建設・不動産業界では「即戦力となる技術職の採用が急務」であり、「40代の管理職が不足」している現状があります。IT・インターネット業界では「マネジメント層の不足」に加え、「DX推進やAIに関連するIT人材」のニーズ拡大が指摘されています。メーカー業界では「団塊世代の定年退職」や「就職氷河期世代の社員不足」が背景にあるようです。

職種：「技術系（IT・Web・通信系）」「技術系（建築・設備・土木・プラント）」「経理・財務・会計系」が上位

職種別では、「技術系（IT・Web・通信系）」（35%）、「技術系（建築・設備・土木・プラント）」（34%）、「経理・財務・会計系」（29%）が上位に挙げられました。

特に、建設や物流業界におけるDX推進を主導できるIoT（モノのインターネット）、AI（人工知能）、クラウドなどを活用したIT人材のニーズが高まっています。また、建築・プラント領域では高齢化による技術・技能伝承が急務であり、経営に直結する財務戦略を担う経理・財務・会計系の人材の重要性も増しています。

年齢層：「40代前半」が中心、30代後半・40代後半も需要あり

年齢層では、「40代前半（40歳～44歳）」（71%）が最も多く、次いで「30代後半（35歳～39歳）」（66%）、「40代後半（45歳～49歳）」（48%）と続いています。

40代前半はスペシャリストとして即戦力を期待され、30代後半は企業が若返りを図る中でポテンシャルを見込んで積極的に採用される傾向にあるようです。また、「採用対象年齢を45歳までにしていては競争が激しく採用できなくなってきている印象があるため、50歳前後も採用対象年齢に広がると思う」といった声もあり、ミドル層全体の需要拡大が期待されます。

ポジション：「課長クラス」が中心、部長・次長クラスも

ポジション別では、「課長クラス」（69%）が最多で、「部長・次長クラス」（57%）が続きます。

課長クラスは即戦力としてプレイヤーとしても活躍が見込めるため、多くの企業で求められています。事業をリードする部長職以上の層が少ない企業も多く見受けられ、これらのポジションでも中途採用のニーズが高いことが伺えます。

ミドル人材に求められる「変化したスキル」とは

直近2～3年でミドル人材に求められるスキルに変化があったかという問いに対しては、68%のコンサルタントが「変化してきている」と回答しています。

最も求められるのは「高い専門性と業務遂行能力」

35歳以上のミドル人材に企業が求めるスキルとして最も多かったのは、「高い専門性とそれに基づく業務遂行能力」（84%）でした。企業は即戦力となる人材を求めており、特に業務の立ち上がりが早く、周囲を牽引できる人材が重宝される傾向にあります。

次に重要な「マネジメント能力」

次に多かったのは、「多様な人材や働き方を理解し、チームをまとめて育成・指導するマネジメント能力」（63%）です。AIの浸透により業務の管理や指示中心のマネジメントから価値創造型のマネジメントへのシフトが進んでおり、リモートワークが定着する中で、リモート環境でのマネジメントやエンゲージメント維持の重要性も高まっています。

その他の重要スキル

その他にも、「自ら課題を設定し、優先順位をつけて実現可能な行動計画を立てる能力」（40%）、「自律的に意思決定を行ない、その結果に対して責任を持つ姿勢」（33%）、「環境変化に適応し、新しい知識やスキルを学び続ける姿勢」（27%）などが上位に挙げられています。これらのスキルは、変化の激しい現代ビジネスにおいて、ミドル人材がリーダーシップを発揮し、組織に貢献するために不可欠な要素と言えるでしょう。